『ＬＥＡＮ　ＩＮ（リーン・イン）女性、仕事、リーダーへの意欲』

～シェリル・サンドバーグ著～

川本裕子＝序文　村井章子＝訳

ＩＳＢＮ９７８－４－５３２－３１８９７－０

日本経済新聞出版社

読んでいてモヤモヤ感が拭えない。

ＬＧＢＴが話題に上がる昨今、とても繊細な問題であることには間違いない。

日本の政策としても「女性活躍推進法（厚労省所管」や「子ども・子育て支援新制度（内閣府）～正確には１９９０年から基となる政策有～」など表面的には相反する政策（十分な説明がなければトレードオフ政策にしか思えない）を行っている。

インターネットの記事に「今後、使えない女性役員が増産される」と言う内容の発言を目にしたが、全く持って説明が足りない。

有能だとか、無能と言ったものは、女性・男性といった性差の違いではなく個人の能力差と考えられるからだ。

もちろん、生物学的に女性有利・男性有利もあるかもしれない。

しかし、私が一番に感じるのは（男性による）既得権益の問題にも見える。

十分に今現在であっても「使えない男性役員が多い」と同レベルの内容だと思う。

国家政策で何とか糸口は見えないかとも思うが、国家の政策立案は民主制のコストを考えないといけないので、一から十まで広く国民に政策の意図を伝える気はないだろうし、また、伝えたとしても混乱を招くだけだろう。

すなわち、私たち国民は政策の表面だけを眺めても社会の目指す方向性は見えづらいという事である。

今後、教育格差（質・ヒエラルキーとも）が顕著になると言われているが、中国を見習い（誤解の無いように、「長い時間軸を持って」という事で）１００ヶ年計画で教育改革を進めてもらいたいと言いたいところだが、これも国が行う政策である。

もうそろそろ国家に頼るのはやめた方が良さそうである。

自身の心の良心に耳を傾け、子々孫々各家系での受け継がれる教育にシフトする時期なのかもしれない。